少子高齢化による労働人口の減少が本格化するなか、2021年に「改正高年齢者雇用安定法」が施行された。同法の施行を受け、多くの銀行が採用していた役職定年の見直しが始まっている。働きたいシニア職員、働けるシニア職員は多く、銀行側にも人手不足などから、シニア人材のニーズがある。一方で、組織の新陳代謝や女性活躍の阻害、欧米に見られる世代間対立（コンフリクト）も懸念される。本稿では、これからの銀行が取るべきシニア職員活躍に向けた戦略を考察する。なお、シニア職員とは一般的に企業の多くが定年とする60歳以上を指すことが多いが、本稿では銀行の多くが役職定年となる55歳以上とする。