3月29日、将来の景気後退を示唆する逆イールドが発生した。ただし、今回の逆イールドは、米国の急速な金融引き締めを織り込んだことによる短期金利の上昇が原因で、将来的な景気後退懸念がもたらす長期金利の低下によるものではない。ウクライナショックからの回復基調をたどってきた株式市場も強気の姿勢を崩しておらず、日米株価の上昇余地が見込まれている。だが、急速に進むインフレをうまくコントロールできなければ、景気後退の予兆が現実化する恐れがある。