特集忍び寄るスタグフレーション

インフレ局面における機関投資家の在るべき運用戦略

過去に経験がないインフレ局面では従来の戦略から脱却せよ

マン・グループ・ジャパン 運用第一部長 / 谷川 元

マン・グループ・ジャパン 運用第三部長 / 大石 佳敬

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先進国では過去約30年(日本では約40年)にわたり、継続的なインフレは起きていない。その結果、投資家は今般のインフレ予兆に際して、ポートフォリオ運用の方策をほとんど持ち合わせていない。経験のない事象には歴史に学ぶことが重要である。本稿では過去100年間の米インフレ局面における米国、英国、日本のさまざまな運用戦略に係る調査分析結果をまとめた。その上で、インフレ局面で有効な運用戦略を解説したい(注1)。

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たにがわ はじめ
88年東京工業大学理学部卒、富士銀行(現みずほフィナンシャルグループ)入行。東京、ニューヨーク等における市場取引業務、機関投資家向け資産運用アドバイザリー業務等に従事。19年8月から現職。

おおいし よしのり
01年東京大学大学院工学系研究科修了、日本銀行入行。その後、PwC、モルガン・スタンレーMUFG証券を経て、14年マン・グループ入社。17年2月から現職。

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