2020年10月の東京証券取引所の大規模システム障害は、投資者の取引機会を損なう深刻な事態となった。海外に目を転じても、取引所のシステム障害はある意味不可避といえ、それに対応すべく、各国では代替取引市場が整備されている。日本においても代替取引所に類似した私設取引システム（PTS）があり、今後、東証の代替取引市場としての機能発揮も期待される。一方で、そのためには「PTSの取引所化」に係る規制上の課題なども存在する。そこで本稿では代替取引市場としてのPTSの意義と課題を整理したい。