デロイト トーマツ グループ パートナー /杉山 雅彦
デロイト トーマツ グループ パートナー /杉山 雅彦
デロイト トーマツ グループ パートナー /三木 要
デロイト トーマツ グループ ディレクター /大川 晃司
投稿日2020.03.13. /週刊金融財政事情 2020年3月16日号
新型コロナウイルス感染症が国内外に拡散するなか、企業の事業活動にも大きな影響を及ぼし始めている。パンデミック(世界的大流行)に対応した事業継続計画(BCP)を策定しているものの、その実効性について不安を抱く企業は少なくない。そこで本稿では、企業の実務的な対策を①初期対応、②社内外コミュニケーション、③自社対応の監視・見直し──の三つの観点に分けて解説した上で、新型ウイルス対策として各企業で導入が進んでいるテレワークに関するリスクを解説する。
すぎやま まさひこ
トーマツ パートナー。グローバルクライシスマネジメントサービスリーダー。ガバナンス、リスクマネジメント、クライシス、内部統制、内部監査などの分野で豊富な知見を持つ。
みき かなめ
デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー パートナー。大手電力会社においてエネルギー政策全般や危機対応に幅広く関与した後に現職。
おおかわ こうじ
トーマツ ディレクター。組織・人材マネジメント改革の専門家。ガバナンス、人事労務管理、経営管理、情報システム基盤などの領域でコンサルティングを手掛けている。
掲載号 /週刊金融財政事情 2020年3月16日号