解説

デジタル時代をふまえた地銀における店舗・要員のあり方

”破壊的”な改革が迫られるなか、真の「サービス業」への転換の好機に

ボストンコンサルティンググループ パートナー&マネージング・ディレクター  /堀川 隆

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デジタル、フィンテック、AI、RPAなど、昨今、金融業界でもカタカナ語や横文字を聞かない日はない。「カタカナ語ばかり使う」と批判されがちなわれわれ経営コンサルタントも、可能な限り"日本語"で表現したいのだがうまくいかないことが多い。また、銀行業では、「支店」「銀行員」が死語になるのでは、と言われることもあるが、本当だろうか。本稿では、デジタルが花盛りになると思われる将来、地銀において店舗・要員はどのような役割を果たすべきか、その一つの考え方を示したい。

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ほりかわ たかし
奈良県出身。父は愛媛県、母は愛知県出身。三和銀行等を経て現在に至る。BCG金融・保険グループのコアメンバー。銀行・証券・保険業界のオペレーション改革や、営業・マーケティング・商品戦略の経験多数。