特集労働力人口の減少社会に挑む

人手不足で閉塞感が高まる日本社会における局面打開の一手

勤務体系の見直しとニーズのある職種創出で布石を打て

法政大学 教授 日本総合研究所 客員研究員 /山田 久

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現下の厳しい人手不足は、単なる労働力人口の伸び悩みによるものではなく、平均労働時間の減少による労働投入量の落ち込みという側面が大きい。労働生産性の低迷および雇用のミスマッチも影響しており、背景には労働力属性の変化と従来の雇用慣行とのズレ、職種に関する求人・求職のギャップがある。今後、本格化する「労働供給制約」時代を乗り切るには、従業員選択型勤務体制の整備や「アドバンスト・エッセンシャルワーカー」の創出が重要になってくる。

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やまだ ひさし
87年京都大学経済学部卒、住友銀行(現三井住友銀行)入行。91年日本経済研究センター出向。93年日本総合研究所出向、19年副理事長を経て、23年から現職。法政大学大学院修士課程(経済学)修了、京都大学博士(経済学)。主著に『失業なき雇用流動化』(16年、慶應義塾大学出版会)。