日本の物価上昇率が2％を超える状況が続き、賃金上昇に踏み切る企業も相次ぐなか、金融緩和政策を修正する機運が高まりつつある。他方、欧米や中国をはじめとした海外では景気減速も視野に入り、その影響が波及することで、日本経済が景気後退と物価高が共存する「スタグフレーション」に陥る可能性も出てきた。2008年10月から13年3月まで日本銀行の副総裁を務めた日興リサーチセンター理事長の山口廣秀氏は、スタグフレーション局面でも、物価上昇の抑制を優先するなど、インフレコントロールを軸に政策運営を行う重要性を説く。（編集部）