解説

人材の「能力」に関する開示がカギとなる人的資本経営の在り方

ダイバーシティーなど「人的資本の発揮度」の開示だけでは不十分

人的資本理論の実証化研究会 共同座長 /福原 正大

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2023年3月期決算から、有価証券報告書における人的資本の開示が義務化された。23年は「人的資本開示元年」と位置付けられ、日本企業は手探りながらも役員の女性比率や男女の賃金格差を開示している。しかし実際は、人的資本と企業価値がどう結び付くのかを明確にした開示は少なかった。本稿では、当研究会が日経225採用企業を対象に行った各社の人的資本開示に対する評価をもとに、企業価値向上への道標を示したい。

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ふくはら まさひろ
現三菱UFJ銀行に入行、INSEAD(欧州経営大学院)にてMBA、グランゼコールHEC(パリ)にてMS(成績優秀者)、筑波大学博士(経営学)を取得。ブラックロック社で最年少マネージングディレクター、日本法人の取締役を経て、10年IGSを創設。16年2月より、人工知能とビッグデータを活用して人材の能力特性分析を行う「GROW」のサービス開始。一橋大学大学院経営管理研究科特任教授、慶應義塾大学経済学部特任教授、東京理科大学客員教授。