東京証券取引所は今年6月、連動対象となる指標が存在しない「アクティブETF」の上場を解禁し、9月に6銘柄が新規上場した。アクティブETFは、アクティブ運用の特徴である「運用の柔軟性」とETFの特徴である「商品の利便性」を融合させることで、新たな付加価値を生み出す可能性を秘めている。その可能性をうまく実現させるためにも、市場流動性をいかに確保するかが問われてくる。