日本におけるコーポレートガバナンス改革は、コーポレートガバナンス・コード（CGC）の施行と改訂、東証市場の再編などを追い風に加速している。特に取締役会では、監督すべき対象が拡大し、監督を主に担う社外取締役の質・量両面での強化が不可欠となっている。本稿では、直近の開示資料をもとに、機関設計、人員構成、スキルの面からガバナンス改革への対応が求められている日本企業の現状を分析しつつ、改革が先行する米英と比較した上で、今後の展望と課題を述べる。