特集金融機関が実践すべき人的資本経営

人的資本開示の勘所は“腹落ち”するストーリー

単純な数値の開示は結果的にネガティブな情報開示になることも

マーサージャパン 取締役 /白井 正人

マーサージャパン アソシエイトコンサルタント /植竹 暁

  • facebook
  • twitter
  • LINE
  • 印刷

世界的に人的資本経営の重要性が高まるなか、企業には投資家などに対する人的資本開示の充実も求められるようになっている。すでに国内外で開示指針が示されており、開示するべき項目は明らかになっているが、単に数値などを開示するだけでは、投資家に対してネガティブな情報を提供することにもなりかねない。人的資本開示の勘所は、いかに“腹落ち”するストーリーを示せるかにある。

本記事をお読みいただくには
会員登録と購入が必要です。
月額会員の方はログインすると、
続きをお読みいただけます。

まだ登録されていないお客様

パスワードを忘れた方はこちら

しらい まさと
デロイト トーマツコンサルティング、アーサー アンダーセン、プライスウォーターハウスクーパース等を経て現職。組織・人事変革部門の日本代表。近著に『経営者が知っておくべきジョブ型雇用のすべて』(ダイヤモンド社)など。

うえたけ あきら
日揮(現日揮HD)にて各種人事業務に従事し、ウイリス・タワーズワトソンを経て現職。組織・人事変革コンサルティング部門所属。人事制度設計を中心に、人材アセスメント、360度評価、従業員エンゲージメントなど幅広い分野のコンサルティングサービスを手掛ける。