ESGを中心にさまざまな非財務情報開示の充実を求める機運が高まっている。金融審議会ディスクロージャーワーキング・グループ（WG）の報告書でも、有価証券報告書におけるサステナビリティー情報の開示の充実を提言している。こうした動きに、企業（とりわけ上場企業）の経営者および取締役会は敏感に反応しなければならない。非財務情報の断片的な開示の充実では、企業価値も社会価値も増大しない。今こそ、「統合報告思考」を深化させた「価値創造報告書」の作成が期待される。