解説

テレワークの実態調査と定着に向けた課題

就業環境の整備やDXが定着のカギ

労働政策研究・研修機構 リサーチフェロー / 荻野 登

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在宅勤務やサテライトオフィス勤務、モバイル勤務形態の総称である「テレワーク」は、新たな働き方として一時急拡大したものの、大手企業を除き、揺り戻しが起きつつある。労働政策研究・研修機構(JILPT)では、アンケート調査や大手企業に対するインタビュー調査を行いながらテレワークの活用実態を定点観測している。本稿ではその調査結果の概要を解説するとともに、テレワーク定着に向けた課題を整理する。

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おぎの のぼる
82年日本労働協会入職、外務省専門調査員(米デトロイト総領事館)、「週刊労働ニュース」編集長などを経て、03年労働政策研究・研修機構の発足に伴い、同機構入社。主任調査員、調査部長、労働政策研究所副所長などを歴任。

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