日本ではすでに有価証券報告書でサステナビリティー情報が開示されている。だが、今後はサステナビリティ基準委員会（SSBJ）の基準に沿った比較可能性の高い開示と、第三者保証による信頼性確保が求められる。そこで本稿では、今後予定されている開示や保証の義務化に向けて求められる準備や想定される課題、企業と保証の担い手との間で必要な対話の在り方について検討したい。