米国・イスラエルとイランとの衝突をはじめ、中東紛争の泥沼化も懸念されるなか、2週間の停戦合意や交渉再開への思惑を背景に、原油価格が下落し株式市場が持ち直す場面も見られた。ただ、停戦条件を巡る両者の隔たりは依然大きい。ホルムズ海峡の通航の安全や湾岸地域の原油供給体制の安定にはほど遠く、ナフサ供給の早期正常化も見通せていない。こうした状況下で、市場は「供給制約」と「価格上昇」を強め、日本経済にスタグフレーションをもたらす可能性もある。