特集能登半島地震の教訓

能登半島地震を契機にBCPを見直せ

被害想定を確認した上で事前対策を実施することが肝要

東京海上ディーアール ビジネスリスク本部 主任研究員 /佐藤 太一

東京海上ディーアール 企業財産本部 主任研究員 /山本 龍典

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能登半島地震では、北陸・新潟地方を中心に、地震の強い揺れによる損壊のほか、津波、火災、液状化、土砂災害等による大きな被害が出ている。本稿では、被害状況を整理し、金融機関に求められるBCP(事業継続計画)見直しについて論じたい。

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さとう たいち
東京大学大学院学際情報学府修士課程修了。金融機関を含む企業・団体に対し、防災対策やBCPに関するコンサルティングの実績多数。

やまもと りゅうすけ
東北大学大学院理学研究科博士課程後期修了。プレート境界型地震の発生メカニズムに関する研究で博士号(理学)取得。地震をはじめとする自然災害リスク評価実績多数。