野村総合研究所 金融デジタルビジネスリサーチ部 シニアリサーチャー /前山 拓哉
解説
ESG投資など投資目的の多様化を受け、米国では「ダイレクトインデックス」が急成長し、今後も高い成長率が期待されている。日本ではなじみのない投資手法だが、つみたてNISAなどによりパッシブ投資の浸透が進み、今後、投資目的が多様化することが予想される日本でも必要とされる投資サービスだ。政府が打ち出した資産所得倍増プランの実現のためにも、個人の投資選択肢の拡大は有効だろう。本稿では、ダイレクトインデックスの概要とそのメリットを説明し、日本における普及の可能性について考えたい。
まえやま たくや
生命保険会社にてクオンツアナリスト業務に従事後、野村総合研究所入社。データアナリストとして、投資信託の評価、投資情報データのマネジメントなどの経験を経て、現在は資産運用分野の研究員として調査・研究、新規ビジネス企画を担当。
掲載号 /週刊金融財政事情 2023年2月28日号
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