マン・グループ・ジャパン 運用第一部長 /谷川 元
解説
常識が通用しない債券市場に、機関投資家はどう向き合うべきか
インフレ局面で効果を発揮する「トレンドフォロー戦略」
マン・グループ・ジャパン 運用第三部長 /大石 佳敬
投稿日2022.12.16. /週刊金融財政事情 2022年12月20日号
先進国では過去約30年間、日本では約40年間、継続的なインフレは起きていない。こうしたなか、ロシアのウクライナ侵攻に伴う資源価格上昇もあり、米国インフレ上昇率は一時9％超、ユーロ圏においても上昇率が二桁に達した。この結果、外債のパフォーマンスは過去30年で最悪の状況に陥っている。本稿では、不透明な市場環境における機関投資家の資産運用について、リスク管理の視点も踏まえて提言を行いたい。
たにがわ はじめ
88年東京工業大学理学部卒、富士銀行（現みずほフィナンシャルグループ）入行。東京、ニューヨーク等における市場取引業務、機関投資家向け資産運用アドバイザリー業務等に従事。19年8月から現職。
おおいし よしのり
01年東京大学大学院工学系研究科修了、日本銀行入行。その後、PwC、モルガン・スタンレーMUFG証券を経て、14年マン・グループ入社。17年2月から現職。
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