2050年までのカーボンニュートラルに向けて国内外の動きが強まるなか、わが国の金融機関においても気候変動リスクへの対応に力が入ってきた。金融機関に求められることは、自らの事業活動による温室効果ガスの排出削減にとどまらず、投融資先企業の気候変動リスクへの対応を把握・評価し、脱炭素化を促すことだ。本稿では、3メガバンクグループの気候変動リスクを巡る対応状況を整理する。