特集脱炭素革命、立ち向かう日本

気候変動リスクへの対応を巡る3メガバンクの取り組み状況

サステナブルファイナンスで求められる「リーダーシップ」の役割

環境金融研究機構 代表 / 藤井 良広

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2050年までのカーボンニュートラルに向けて国内外の動きが強まるなか、わが国の金融機関においても気候変動リスクへの対応に力が入ってきた。金融機関に求められることは、自らの事業活動による温室効果ガスの排出削減にとどまらず、投融資先企業の気候変動リスクへの対応を把握・評価し、脱炭素化を促すことだ。本稿では、3メガバンクグループの気候変動リスクを巡る対応状況を整理する。

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ふじい よしひろ
72年大阪市立大学卒、日本経済新聞入社。経済部記者、編集委員、上智大学地球環境学研究科教授などを経て、15年環境金融研究機構を設立。近著に『サステナブルファイナンス攻防』(金融財政事情研究会)。

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