環境破壊や土砂災害、景観の悪化などが一部で社会問題化しているメガソーラー。足元では、物価高や円安も再エネ事業の採算を悪化させており、サステナブルファイナンスの柱と位置付けて資金供給を行ってきた金融機関も及び腰になっている。一方、政府は再エネ事業の「自走」を目指し、固定価格で電力を買い取るFIT制度から、市場価格を用いるFIP制度への移行を進めてきた。岐路に立つ再エネ向けファイナンスは、新たなステージへの模索を迫られる。