東証による市場区分の見直しは、日本企業のサステナビリティーに対する意識向上に大きく寄与した。今後さらに中長期の企業価値向上につなげていくためには、独立社外取締役の積極的な参加も含めた企業と機関投資家の対話の実効性向上、プライム市場の上場維持基準におけるガバナンス項目の設定、上場企業の自律的な企業価値向上に向けた取り組みを促すTOPIXの構成ルールの見直しが求められるだろう。