特集殻を破るスポーツ産業

成長期待が高まる日本スポーツ産業の全体像

コロナ後の自立的成長に向けた戦略策定を急げ

日本政策投資銀行 地域調査部 課長 / 桂田 隆行

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 7月23日に開幕する東京五輪を間近に控え、さまざまなスポーツへの関心が高まるなか、新境地を開きつつあるスポーツ産業の可能性にも注目が集まっている。
 これまでスポーツ産業の収益源は、テレビの放映権料や入場料収入、グッズ販売収入などに限られていた。それがデジタル化の進展を背景に、スポーツとテクノロジーの融合を意味する「スポーツテック」が加速し、スポーツはこれまで以上に有力なコンテンツ産業に成長しつつある。
 経済産業省も6月下旬、「トップスポーツ」と「地域スポーツ」の両面からスポーツ産業の成長を目指す提言を取りまとめた。クラウドファンディングを活用した経営資源の有効活用や、マイナースポーツのアスリート雇用を経営に生かす金融機関の動きなども見られる。スポーツ産業の未来が大きく変わり始めている。

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かつらだ たかゆき
北海道大学法学部卒業、早稲田大学大学院スポーツ科学研究科修士課程修了。99年日本開発銀行(現日本政策投資銀行)入行。現在はスタジアム・アリーナを生かしたまちづくりやわが国スポーツ産業経済規模についての企画調査等を担当しているほか、スポーツ庁や全国各地のスタジアム・アリーナ構想の検討委員会への参画、早稲田大学スポーツビジネス研究所招聘研究員等を務める。

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