7月23日に開幕する東京五輪を間近に控え、さまざまなスポーツへの関心が高まるなか、新境地を開きつつあるスポーツ産業の可能性にも注目が集まっている。
　これまでスポーツ産業の収益源は、テレビの放映権料や入場料収入、グッズ販売収入などに限られていた。それがデジタル化の進展を背景に、スポーツとテクノロジーの融合を意味する「スポーツテック」が加速し、スポーツはこれまで以上に有力なコンテンツ産業に成長しつつある。
　経済産業省も6月下旬、「トップスポーツ」と「地域スポーツ」の両面からスポーツ産業の成長を目指す提言を取りまとめた。クラウドファンディングを活用した経営資源の有効活用や、マイナースポーツのアスリート雇用を経営に生かす金融機関の動きなども見られる。スポーツ産業の未来が大きく変わり始めている。