昨今、企業が自社のESG・SDGsに関する取り組みに係る情報（ESG情報）を開示することの重要性が増している。各種機関が定める開示基準によって企業は開示すべき事項などを参照でき、投資家も企業の開示情報の比較が可能となる。一方で、足元ではESG情報開示基準が乱立しているために、企業は複数基準への対応コストがかさむ上、投資家も異なる基準を用いる企業の比較が困難になっている。本稿では、主要なESG情報開示基準の違いや統一・協調への動き、国・地域における対応状況を整理した上で、企業・投資家における対応のポイントを考察する。