解説

SASB「非財務情報」開示基準の概要

11産業77業種ごとの詳細な基準を設定

環境金融研究機構 代表理事 /藤井 良広

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日本の金融界でもESG(環境、社会、ガバナンス)評価に関心が高まってきた。国連サミットの持続可能な開発目標(SDGs)でもESGなどの非財務情報をどう開示し、どう評価するかが軸となる。ESG情報開示については、国際的な取組みがいくつかあるなか、米非営利団体「サステナブル会計基準審議会(SASB)」は「年次報告書で開示すべき非財務情報」として、金融機関を含む産業セクターごとの基準を2018年11月に正式に公表した。本稿では、同基準について解説する。

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ふじい よしひろ
72年大阪市立大学卒、日本経済新聞社入社、経済部編集委員等を経て、06年上智大学地球環境学研究科教授。15年同客員教授、環境金融研究機構代表理事。GBPオブザーバー、CBIアドバイザー、ISOグリーンボンド専門委員等を兼務。