解説

米中貿易戦争の裏で、新たな“顔”を見せるビットコイン

今年度に入り米国株や人民元との相関性が強まる「有事買い」の可能性も

智剣・Oskar グループ CEO 兼主席ストラテジスト / 大川智宏

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ビットコインが19年春以降、米国株、人民元、中国株との相関性を強めている。リスク許容度の高い中国人投資家が投機対象としてビットコインを選好し、世界的な景気減速に伴うリスク回避と、中国経済の悪化、人民元安によるキャピタルフライトが足もとの暗号資産の高騰を招いた可能性がある。特に中国経済の悪化が織り込まれる局面では、金と同様に「有事の安全資産」としての役割が見られ始めている。

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おおかわ ともひろ
05年野村総合研究所入社、その後、JPモルガン・アセットマネジメント(トレーダー)、クレディ・スイス証券(クオンツ・アナリスト)、UBS証券(日本株ストラテジスト)を経て16年智剣・Oskarグループを設立し、現職。専門は計量分析に基づいた株式市場の予測、投資戦略の立案、ファンドの設計など。

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