解説

国際的にも急速に普及するサステナビリティー情報開示の方向性

財務・非財務を統合したサステナ管理システムが必須に

東京大学 大学院新領域創成科学研究科 国際協力学専攻 非常勤講師 /阿由葉 真司

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気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)が2015年末に設立されて10年が経過した。TCFDは21年に国際財務報告基準(IFRS)の策定を担うIFRS財団の下に設立された国際サステナビリティー基準審議会(ISSB)に引き継がれ、幅広くサステナビリティー情報開示を求めるISSB基準が世界的に導入されつつある。財務情報開示制度が現在の姿になるまで半世紀以上かかったことと比べると、驚くべきスピードで普及しているといえる。本稿では、サステナビリティー情報開示の制度化に関する国際動向を概観し、気候変動から自然資本、人的資本等へと開示トピックスが拡大しつつある現状を整理し、開示制度の発展の方向性と開示企業への影響を論じる。

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あゆは しんじ
マサチューセッツ工科大学(MBA)、東京大学博士(国際協力学)。サステナビリティー情報開示研究者として大学で教鞭を執りつつ、国内大手アセットマネジメント会社にて国内外の企業や政府に対しサステナビリティーの観点で対話を実施。IFRSサステナビリティー・レファレンス・グループメンバー、TISFD技術作業グループメンバーとして情報開示ルール形成にも参画。