解説

独自性・具体性が問われる取締役会のスキルマトリックス開示

海外企業との比較も踏まえて経営戦略と連動した取り組みに期待

HRガバナンス・リーダーズ コンサルタント /小沢 潤子

HRガバナンス・リーダーズ アナリスト /池田 葵

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2021年からコーポレートガバナンス・コードで開示が要請されている取締役会のスキルマトリックス。日本でも形式的には開示が進んでいるが、多くの企業で横並びのスキルを設定しており、具体性も欠けている。開示の本来の目的は、取締役会自らが備える知識・経験・能力等を特定し、必要な取締役を選任することにある。本稿では、取締役会のスキルマトリックスの開示状況を日米欧で比較した上で日本企業の課題を探り、今後の開示の在り方を提言する。

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おざわ じゅんこ
中央官庁で経済財政政策や少子化対策等の政府指針の策定、統計調査に従事した後、当社入社。役員報酬や指名・人財領域、人的資本等のリサーチを担当。

いけだ あおい
国内外における役員報酬をはじめとするコーポレートガバナンスの調査、気候変動や人権などのサステナビリティー領域の動向に関するリサーチ業務に携わる。